毎日同じことを繰り返しているように感じながらも

時間という輪が何回転かしたときに

私たちは、自分自身の変化を自覚することが出来る。

それは、時間の輪が螺旋を辿りながら

垂直へと向かい、その差をはかることが出来るからである。

これを急な坂道にするか、緩やかな坂道にするか。

また、上りにするか、下りにするかはあなた個人に委ねられている。

私たち「関東鋲螺釘工業協同組合」は、

螺旋構造を持つボルト・ナットを中心に

リベット、スパイキ、ネジ付部品などを生産している

HOTな企業団体です。

 
 
 
   
 
 
       
       
       
       
       
       
       
       
       
       
       
       
       
       
       

 

関東鋲螺釘工業協同組合とは

ボルト・ナット、リベット、スパイキの製造というと、毎日同じ規格製品をつくっているように思われがちですが、 関東鋲螺釘工業協同組合に加盟している企業から生まれる製品の大半が特注品です。建築、橋梁、鉄道、架線、車両、船舶、自動車、機械――このような用途において、私たちは末端で仕事を受注する のではなく、企画設計段階より積極的に参加し、各箇所にもっとも適した素材、形状、サイズ、強度および必要本数を 導き出して製品化しています。それには力学的な計算、化学的な計算もさることながら、まったく新しい発想が必要とされる ケースも多くあります。大きなプロジェクトをひとつ請け負うごとに、特許・実用新案申請の件数が数十にのぼることも少なくありません。こうしたアイデア出しには、若い社員の発送が取り入れられることも多く、技術面やデータ面で長じたベテラン社員があらゆる角度から 検討、試作およびテストを繰り返し、安全で確かな基準に適したものを製品化しています。また、組合加盟の各企業はそれぞれに得意分野があり、“各企業の豊富なデータとノウハウをお互いに提供し合う”ことにより、 よりベストな製品を生み出しており、このカタチは他の企業にはない私どもの誇れる部分といえましょう。

このように“特注品を創造していく”という体質上、各企業とも開発会議には特にチカラを入れています。会議のひとつの手法として どんな意見や発送も打ち消さない“ブレーンストーミング”がありますが、会議はもちろん、つねに人の考えや感じ方を まず肯定的に受け入れるといった空気が組合のどの企業にも流れているようです。 ボルト・ナット、リベット、スパイキなどはひとくくりにネジ製品と呼ばれ、目立つことはありませんが、どんなものにも必要不可欠なものとして “産業の塩”ともたとえられます。関東鋲螺釘工業協同組合は、これをなくてはならないものとして甘えず、これからも、より付加価値の高い ネジ製品を創造し、広く社会に貢献したいと願っています。

 

組合の概要

当組合は昭和13年7月30日、東京加熱鋲螺釘工業会として設立され、以来、法の改廃等 により組織、名称の変更はありましたが、組合を構成している会員の主流は一貫して変ら ず現在に至っております。
(尚、中小企業等協同組合法による設立は昭和25年5月22日)。

沿革

 

昭和13年7月30日
昭和19年8月1日
昭和20年12月20日
昭和22年5月20日
昭和25年5月22日
昭和35年5月27日

東京加熱鋲螺釘工業会創立
関東加熱鋲螺釘工業統制組合設立
関東加熱鋲螺釘工業組合設立
関東加熱鋲螺釘工業協同組合設立
関東加熱鋲螺釘工業協同組合設立 (中小企業等協同組合法による)
関東鋲螺釘工業協同組合と名称変更、現在に至る

 

住所
TEL
FAX
設立年月日
組合員数
役員数
専従役職員

東京都荒川区東日暮里5丁目30番9号 理事長 長島 武 
03(3891)1141
03(3807)8386
昭和25年5月22日
27名 出資金15,000千円
13名(理事 11名、監事 2名)
2名(専務理事 1名、職員1名)

 

当組合は、鋲螺釘製品を製造するメーカー各社により構成され、その製品はボルト、ナッ ト、リベット、螺釘、ねじ付部品等の各種ねじ類にわたっております。そして、これらの 製品は、建設、鉄骨、橋梁、電力、通信、鉄道、自動車、道路、機械、船舶等の締結部品として各産業界の重要部門に巾広く納入され、使用されております。 当組合では、従来より輸出を含む共同受注体制が確立され、戦後、戦災復興院により組合として、ボルト、ナット等の共同受注を行い、朝鮮動乱が始まってからは特別調達庁よ り一括受注を受け、傘下組合員が製造、納入いたしました。

以上のように当組合は共同受注及び組合員に紹介斡旋する方法等行い、今後も更に需要家各位のご要望に沿えるよう優れた技術を以って高品質、高精度の製品を供給し、且つ研究開発等にも積極的に取り組み、鋭意努力を重ねていく所存です。